資源リサイクル技術出展企業へ
- 株式会社アイ・ビー・エス
-
株式会社エルコム
対面式商談会出席11/25
- 活水プラント株式会社
- かわさきエコテック
- (株)グリーンハート・インターナショナル
- 株式会社サナース
- J&T環境株式会社
- JFEエンジニアリング
- 一般社団法人JBRC
- 昭和電工株式会社
- 株式会社津田沼技研
-
株式会社奈良機械製作所
対面式商談会出席11/25
-
日本環境設計株式会社
対面式商談会出席11/25
-
日本ミクニヤ株式会社
対面式商談会出席11/25
-
富士通特機システム株式会社
対面式商談会出席12/3
-
株式会社平泉洋行
対面式商談会出席12/3
-
宮松エスオーシー株式会社
対面式商談会出席11/25
-
有限会社 りかでん
対面式商談会出席12/3
-
株式会社流機エンジニアリング
対面式商談会出席12/3
エコソリューション出展企業へ
- アイオン株式会社
- 株式会社 アクト
-
旭化成テクノシステム株式会社
対面式商談会出席11/25
- エコテスト株式会社
-
株式会社SNT
対面式商談会出席11/25
-
株式会社カタライズ
対面式商談会出席12/3
-
九城企業株式会社
対面式商談会出席11/25
- 株式会社ショウエイ
- 株式会社総商
- ダイヤアクアソリューションズ株式会社
- 株式会社中商
- 公益財団法人日本環境協会
- 日本スレッド株式会社
-
株式会社マイクロネット
対面式商談会出席12/3
- ムライケミカルパック株式会社
エネルギー関連出展企業へ
- アウラグリーンエナジー株式会社
-
アスエネ株式会社
対面式商談会出席12/3
-
株式会社イスズ
対面式商談会出席11/25
- ENEOS株式会社
- 川崎市新エネルギー振興協会
- 川崎天然ガス発電株式会社
- 川崎バイオマス発電株式会社
- 国立研究開発法人国立環境研究所 /
一般社団法人資源循環ネットワーク -
株式会社シーエスデー
対面式商談会出席11/25
- 株式会社スイシン
- 千代田化工建設株式会社
-
株式会社ティービーエム
対面式商談会出席12/3
- 東京ガス株式会社
- トキコシステムソリューションズ株式会社
-
株式会社novis
対面式商談会出席12/3
-
バリオスター株式会社
対面式商談会出席12/3
-
三浦工業株式会社
対面式商談会出席12/3
- 三菱化工機株式会社
- 明治大学
- 株式会社ロビーム
持続可能な社会への貢献出展企業へ
-
株式会社アースネットワークス
対面式商談会出席12/3
- エリーパワー株式会社
-
株式会社オスモ
対面式商談会出席11/25
-
KAORI INTERNATIONAL JAPAN 株式会社
対面式商談会出席11/25
- 川崎市-ジャカルタ特別州都市間連携
- 川崎市リアウ州地域都市間連携事業
-
かわさき若者会議
対面式商談会出席11/25
-
株式会社キッツ
対面式商談会出席11/25
-
グラフテック株式会社
対面式商談会出席11/25
- 株式会社クレハ環境
- 株式会社建設技研インターナショナル
-
国土防災技術株式会社
対面式商談会出席12/3
- 生物系特定産業技術研究支援センター
-
双日株式会社
対面式商談会出席11/25
- 第一パイプ工業株式会社
-
株式会社ティエラポニカ
対面式商談会出席11/2512/3
- 東亜建設工業株式会社
-
東京計器株式会社
対面式商談会出席12/3
- 東京電力パワーグリッド株式会社川崎支社
- 東洋ロザイ株式会社
- 株式会社 七椿
- 一般財団法人 日本環境衛生センター
- 日本原料株式会社
- 日本鋳鉄管株式会社
- 日本ベーシック株式会社
-
フジクス株式会社
対面式商談会出席11/25
-
株式会社堀内製作所
対面式商談会出席12/3
- ヤマハ発動機株式会社
- 株式会社ユニオン産業
ものづくり・AI・IoT技術(カーボンニュートラルに対応する技術)出展企業へ
-
AHT JAPAN株式会社
対面式商談会出席11/25
-
エクオ株式会社
対面式商談会出席12/3
-
MTA合金株式会社
対面式商談会出席11/25
-
(株)エル・エス・アイ・テクノロジー
対面式商談会出席11/25
- 大塚テクノ株式会社
-
株式会社クレール
対面式商談会出席11/25
- 慶應義塾大学 新川崎タウンキャンパス 理工学部 西研究室
-
株式会社弘栄ドリームワークス
対面式商談会出席11/25
-
小峰無線電機株式会社
対面式商談会出席12/3
-
株式会社サワヤ 環境事業部
対面式商談会出席12/3
- 株式会社サンテック
- JFEスチール(株)
-
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
対面式商談会出席11/2512/3
-
株式会社ゼンク
対面式商談会出席11/25
-
株式会社ソフトエイジェンシー
対面式商談会出席12/3
-
ニシハラ理工株式会社
対面式商談会出席12/3
-
バリューソリューション株式会社
対面式商談会出席11/25
- 物質・材料研究機構 電子機能高分子グループ
- マイクロ化学技研株式会社
- マルヤス機械株式会社
-
リカザイ株式会社
対面式商談会出席11/25
支援機関・産学官連携出展企業へ
-
株式会社アイデム
対面式商談会出席11/25
-
特定非営利活動法人 アジア起業家村推進機構
対面式商談会出席11/25
- 応用技術株式会社
-
かわさきグリーンイノベーションクラスター
対面式商談会出席12/3
- 川崎市環境局地球環境推進室
- 川崎市環境総合研究所
- 川崎市海外ビジネス支援センター(KOBS)
- 川崎市上下水道局
- 川崎市信用保証協会
- 川崎信用金庫
- 一般社団法人 川崎ゼロ・エミッション工業団地
- かわさき水ビジネスネットワーク
- 独立行政法人環境再生保全機構
- 京浜臨海部コンビナート高度化等検討会議
- 独立行政法人国際協力機構横浜センター
- 特定非営利活動法人 産業・環境創造リエゾンセンター
- 専修大学情報科学研究所
-
綜合警備保障株式会社 川崎支社
対面式商談会出席11/25
- DGFEZ(大邱慶北経済自由区域庁)
- 東京理科大学
-
独立行政法人 日本貿易振興機構 横浜貿易情報センター
対面式商談会出席11/25
- 日本弁理士会関東会
- 香港貿易発展局
資源リサイクル技術
企業PR
私たち株式会社アイ・ビー・エスは、きれいな環境を創造し価値を提供することで人々を笑顔にする企業です。 カーペットタイルの特長である「剥がして貼り直せる」機能を最大限に活かし、1枚1枚剥がしてマシンに投入、丸洗いする画期的なカーペットタイルのリセット洗浄技術を提供しています。 従来のクリーニング方法を根本から変え、これまで廃棄せざるを得なかったカーペットタイルを仕上がりのムラなく新品同様に蘇らせます。カーペット寿命の延長により大幅なコスト削減に繋がるのはもちろん、これまで廃棄・製造に掛かっていたCO2排出量の大幅な削減をも可能にします。 オフィスやホテル、商業施設内など、あらゆる場所でのサービス提供が可能です。カーペットタイルの張り替えを検討されている方や、環境に配慮したサービスの選定に携わっていらっしゃる方など、ぜひ株式会社アイ・ビー・エスにご相談ください。その他、カビの除去、エアコンクリーニングなど各種サービスも行っておりますので、お困りごとがありましたらお声がけをお待ちしております。
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自社の使用済プラスチックを「廃プラ」とせずに、自社内でクリーンにエネルギー利用する、『e-PEPシステム』を出展しております。環境問題の中でも、最も注目されている“海洋プラスチック”と“脱炭素”にアプローチするシステムです。これは地球環境と人が共生する未来のためのものづくりを行ってきた、エルコムだからこそ開発できた製品です。 “SIMPLE IS BEST”を「ものづくり」の基本に、あえて自社工場を持たないことで、独自の発想と技術開発により、ニーズを汲んだ操作性・汎用性・安全性の高い製品を生み出してきました。特に「環境負荷の軽減」をコアバリューとした環境機器をはじめ、駐車場関連機器、融雪機器の製造、販売を中心に事業展開をしています。
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災害時も普段通りトイレが使える技術=「水土浄化システム」。 し尿を100%リサイクルするため、水がいりません。トイレで使用する分の上下水道代がゼロになり、ふだんは節水をしながら、災害時も普段と変わらず水洗トイレを使うことが特徴です。 用途としては、災害時のトイレ対策の他、下水道が整備されていない場所、放流規制が厳しい場所のトイレで、全国約80カ所の実績があります。 本システムの目指すところは、汚水の発生源で循環再利用し、このシステムを地域に応じて利用することで、災害に強いまちづくりを進めることです。多様な市場に対応できるよう中規模~小型・軽量・組立式・拡張性のある商品を開発しています。本取り組みを共に広げていく企業を募集しております為、ぜひご連絡をお待ちしています。
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2019年4月、J&T環境株式会社はJFEグループとJERAグループが共同運営する総合環境ソリューション企業として、旧JFE環境株式会社と旧東京臨海リサイクルパワー株式会社が統合してスタートいたしました。当社はJFEグループが保有する先進的なリサイクルならびに廃棄物からのエネルギー回収技術と、JERAグループが保有する最高レベルの発電所運営のノウハウを融合することにより、常に時代の変化を先取りしたソリューションをご提案し、最高レベルの安全・安心を実感していただけるサービスを提供してまいります。
また、昨今、SDGs※が企業活動の重要な目標となり、海洋プラスチ ック問題解決や食品リサイクル率向上が廃棄物処理、リサイクルの重要な課題となる中で、当社は日本国内で蓄積したノウハウをもとに海外においても課題解決に積極的に取り組んでまいります。
今後とも、当社は地域資源・エネルギー循環の輪の構築など地域循環型社会構築に積極的に貢献し、持続可能で快適な生活環境を実現するために役員・従業員一同、不断の努力を続けてまいりますので、みなさまのご支援、ご鞭撻を賜りますようよろしくお願い申し上げます。
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小型充電式電池の回収リサイクル; 一般社団法人JBRCは「資源有効利用促進法」「廃棄物処理法」に則り、小型充電式電池の回収・再資源化が義務付けられた電池メーカーや電池使用機器メーカー、それらの輸入事業者などを会員とし、JBRCに登録された全国の協力店・協力自治体、協力事業者などの排出者から、会員製の小型充電式電池(ニカド電池、ニッケル水素電池、リチウムイオン電池)を回収し、再資源化を推進しております。 小型充電式電池は、我々の身の周りのあらゆる生活場面で活躍しており、小型充電式電池にはニッケル、カドミウム、コバルトなどといった希少な資源(金属)が使われています。JBRCは、小型充電式電池のリサイクル活動を通じて地球の貴重な資源を守り、環境保全を考えた循環型社会の形成に貢献し、地球環境と暮らしに根づいたリサイクルを推進しております。
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奈良機械製作所は1924年に創業した粉粒体処理機器メーカーです。「自由粉砕機」と呼ばれる国内初の高速衝撃式粉砕機を開発し、現在は、混合機・造粒機・乾燥機・表面改質機などの多くの粉粒体処理装置の提案・販売しております。 世界中で環境問題が課題となる中、バイオマス原料の利活用におきまして当社が様々な業界で培った粉砕・乾燥技術をご提案できるよう活動しております。 当社では木質バイオマスや草本系原料、食品加工副産物(例:コーヒー粕、 しょうゆ粕など)、メタン発酵残渣、余剰汚泥など様々なバイオマス原料を 有効活用するために、粉砕・乾燥などの処理を最適なエネルギー効率で 提案できるように当社内の実験設備でテストを行うことから始めております。 バイオマス原料の有効活用をお考えの企業、団体様がおられましたらぜひ お声がけください。
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私たち日本環境設計株式会社は、「あらゆるものを循環させる」をビジョンとして、生活者を巻き込みながら資源循環の仕組みづくりを行っている会社です。 主に、衣類やプラスチック製品、PETボトルの循環の仕組みを作っています。 これまでの様に企業や自治体が、使い終えたものを回収してリサイクルや処理をするだけではなく私たちは生活者の皆様の行動変容を促し、積極的に使い終わったもののリサイクルに協力頂ける様なワクワクする仕組みを作ったり、回収されたものを最新のケミカルリサイクル技術により再び製品の原料として使える品質に再生し店頭へ製品として戻っていく、という循環の仕組みを目指して活動しています。 川崎市内には、当社グループが保有する世界で唯一のPETボトルのケミカルリサイクル工場があり、使用済みPETボトルから新たなPETボトル原料を作る、BOTTLE to BOTTLEリサイクルを行っております。 私たちと一緒に生活者の皆様にも分かり易い循環の仕組みを作っていきませんか。
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富士通特機システム株式会社の展示ブースへようこそ! 富士通特機システム株式会社は、防衛省関連の電子機器や情報通信システムの開発・維持・メンテナンス等を主要業務とする富士通グループ企業です。 その業務で培った高感度高速応答の赤外線技術を応用し、民間のお客様向けに「発火監視通報システム」を開発致しました。 昨今、公共自治体のクリーンセンターや民間の産業廃棄物処理プラントでは、ごみに混入したリチウムイオン電池起因の火災事故が多発しており、旧来の火災検知用赤外線カメラやセンサーでは手に負えない事態も増加しております。 また、火災発生とほぼ同時に多くの火災ツイートがSNSに掲載され、火災を一刻でも早く発見し消火につなげる企業のリスク管理も問われる時代に急速に変化しております。 そのような社会情勢に対応可能な機能を盛り込んだのが「発火監視通報システム」です。 ぜひ、弊社ブースに展示してある「発火監視通報システム」の先端機能をじっくりご覧頂きたく、よろしくお願い申し上げます。
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㈱平泉洋行では、SDGs(No.14)に関する海洋汚 染問題に積極的に取り組んでおり、シービン(SEABIN)とジェリフィッシュボット(JELLYFISHBOT) の2製品を取り扱っている。 海洋汚染問題には水生生物への被害も確認されて おり、プラスチックごみ、マイクロプラスチック、 重油漏洩などがあるが、浮桟橋に固定して使用する SEABINとリモート運転(または自動運転)にて使 用する海洋ドローンJELLYFISHBOTを用途に応じ て使い分けることによって、海洋汚染問題の解決に 貢献していきたいと考える。またサステナブルな取 組とするためのコミュニティの形成、パートナーシ ップを大切にしており、回収した海洋プラスチック ごみの資源化を目指している。
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弊社は、昭和29年に扶桑興業株式会社を設立し建材業をスタート、昭和43年に当社の前身である宮松興業株式会社に社名変更して生コン工場の操業を開始しました。その後、住友大阪セメント株式会社の資本参加を受け、平成14年に宮松エスオーシー株式会社となりました。生コンクリートの製造販売を営みながら環境問題にも取り組み、生コンの洗い水を再利用した高流動埋め戻し材『スラモル』の取り扱い、平成26年には工事現場で余った生コンクリートの処理について、国の補助金を得て団粒化処理機械『こんじゃり君』を開発しました。この技術を利用して生まれた生コンクリートが『こんじゃりコン』です。『こんじゃりコン』は平成28年に「低CO2川崎ブランド’16」において大賞を受賞しました。コンクリートは時代の流れでその役目の是非が問われています。都会のコンクリートジャングルといわれる一方で、台風や洪水被害の災害から人命を守る役目もしています。私たちはその変化に順応し、冷たい、固いイメージのあるコンクリートですが地元の皆様に喜んでいただけるような、あたたかみのある会社を目指しています。
エコソリューション
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弊社は、PVAスポンジを始めとする高機能連続多孔質体のメーカーです。
本展示会では、環境対策製品として、以下3点をご紹介します。
- (1)PCセパレーター:弊社独自の円筒型多孔質ろ材を使用した、高性能でコンパクトタイプの連続真空固液分離装置(脱水機)です。
- (2)マイクロブレス:生物脱臭・排水処理に用いられる微生物固定化担体です。
親水性樹脂のPVAスポンジを基材とした多孔質体であるため、微生物親和性に優れています。 - (3)吸水ローラー各種:吸水性に優れた連続気孔のローラーです。ワークに押し付けて回転させる簡単な機構で連続的な吸水が可能で、製造工程の省エネルギー性・工程の簡易化を実現します。
企業PR
弊社製凝集剤「水夢」は、容易かつ安価に廃液処理を可能にする製品です。自社での処理が困難で、廃液全量を産廃業者での処理に委託する場合よりも処理コストを削減することができます。従来の凝集剤と比較して、処理後に形成される沈殿物の脱水性、反応速度、pH調整の容易さという面で優れています。また、成分内容も安全で、自然に採れる鉱物が主成分となっており、製品自体も処理後の廃水も環境に優しい商品となっています。大規模工事や福島県の除染事業にも採択されています。弊社はお客様のニーズに合わせて商品を選択・開発する柔軟なスタンスで対応しております。 お客様からの廃液処理に関するご相談を受ければ、現在までに取り組んだ廃水試験実績を参考に、数多い種類のサンプル提供や、実際の廃液を弊社にお送りいただいて社内テストを実施し、適合品番の選定や新たな凝集剤および処理方法の提案を行い、課題の解決に努めます。
企業PR
バイオミメティクス(生物模倣技術)をご存知ですか?
SNTは弾き技術に特化したスペシャルなナノ薄膜を開発する企業です。自然界で蓮の葉やペンギンの羽根などに見られる弾き現象を、人工的に再現する薄膜の開発に取り組んでいます。当社のコーティングには様々な液体を弾かせるための工夫が詰まっています。
当社の研究開発テーマでは、水や油といったサラサラした液体にとどまらず、粘性のあるカラメルシロップやヨーグルトも対象となります。
今回の展示会で御紹介する技術・製品は3つです。
- (1)付着抑制効果の高い超撥水コーティング(蓮の葉、ペンギンの羽根)
- (2)耐久性があり透明度のある滑落コーティング(ウツボカズラ)
- (3)新規機能性薄膜の開発ツール「ナノフィルムメーカ」
皆様のご来場をお待ち申し上げます。
企業PR
カタライズは光触媒コーティング液のメーカーです。 高性能な光触媒製品ならびに光触媒のトータルソリューションを提供します。 室内を光触媒コーティングすることで、抗ウイルス、抗菌、消臭効果を得られるだけでなく、花粉アレルゲンを不活化する効果も認められています。特に今回新型コロナウイルスについて抗ウイルス試験を実施し、新型コロナウイルスに対する不活化(感染力を無くす)効果を確認しています。 製品は業務用コーティング液「ヒカリアクター」シリーズと一般向けスプレー「スーパー光ミスト」があります(OEM対応可能)。 当社は光触媒業界団体である光触媒工業会(PIAJ)の正会員であり、PIAJの認証規格を順守して製品の品質安全性を維持しています。 新型ウイルス対策の一つとして、ぜひご検討ください。
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- ●当社は従来より、「水とともに人にやさしく」をキーワードに、主力製品である温泉ろ過装置やプールろ過装置等を通して環境問題に対して貢献できる企業を目的として活動してきました。また、「雇用の創出は企業の大きな目的・役割のひとつである」という考えの下、採用活動を積極的におこなっています。今後はSDGsの取り組みを通して、環境へのさらなる貢献と、ステークホルダー・従業員を含めた社会の繁栄に寄与できることを目指します。
- ●当社の推奨するろ過装置ユニット及び関連商品は、あらゆる水質の温浴施設・プール・水族館にご使用いただけるよう、最適な素材を厳選して開発した耐蝕仕様機器です。そのため、腐蝕性の強い水質には迷わずご選択いただける商品として、高い評価をいただいております。FRP製タンク本体は保温性が高く、金属製に比べ約40%の省エネ性能を持ちます。
- ●温浴施設の省エネ・コスト削減システム「SHOEI Bathing Eco System」は、水・熱・電気の大幅なランニングコストの削減を実現、総削減率50%以上も可能なシステムです。お客様の施設に合わせて「ろ過循環ポンプの回転数制御」「入浴者感知による運転制御」「ろ過器逆洗水再利用システム」などを組み合わせ、最適な省エネ提案を致します。
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騒音は、マイクロネットが解決します。
- 1.SoundViewer(音源可視化装置)は、幅広い製品や環境の異音や騒音を可視化(見える化)する計測器です。
音は目で確認することは出来ません。SoundViewerは、音の発生源を可視化(見える化)して製品の静音化や
異音監視などに活用することが出来ます。販売、計測サービス、レンタル、カスタム対応もサポートいたします。 - 2.ANC騒音低減試験システムは、騒音と逆位相の音で騒音を相殺し低減するシステムです。
ANC騒音低減試験システムは、吸音材などで消音できない「2kHz以下の低周波騒音」を低減することができます。
周期的な騒音では、-20dB(1/10)以下に消音することができます。
フィードフォワード、フィードバック両方の試験ができ、様々な騒音に対応しています。
エネルギー関連
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アスエネは、「次世代によりよい世界を」をミッションに掲げ、HG排出量管理クラウドサービスを展開。 ①スキャンするだけ自動でCO2見える化 企業・自治体の自社だけではなくサプライチェーン全体(Scope 1-3)でのGHG排出量のデータ回収・算出を自動化して、業務工数を削減します。わかりやすいUI・操作しやすいUXにより、初めて使う担当者の方にもオンボーディング時間が短くご利用いただけるサービスです。 (弊社開発の独自性のある新技術として、2021年7月に特許を出願済) ②分析・報告まるごと自動化 テクノロジーを活用してGHG排出量の分析、CDP・SBT・省エネ法などへの報告もまるごと代行します。これにより、毎年の報告手続き業務の工数も削減できます。報告の自動化に加えて、従来は膨大な時間がかかっていた分析作業もAIを活用することにより、分析結果を自動で支援いたします。 ③CO2削減もまとめておまかせ GHGの排出原因に応じた再エネ100%電力提供、省エネなど、最適な手法を提案します。 再エネ100%・CO2排出量ゼロでコストも10%削減できる地産地消型クリーン電力「アスエネ」や、オンサイト・オフサイト両方対応のコーポレートPPA、クレジットオフセット、省エネソリューションなど、お客様のニーズに応じた最適な手法の提案によって、GHG排出量の削減をご支援いたします。
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弊社は約50年に川崎市中原区にて創業し、約30年ほど前に太陽光発電と出会い、住宅用、産業用(メガソーラー、自家消費)の太陽光発電工事、戸建建設、リフォーム等の住宅事業を主に行っています。
新規事業としては、川崎市新エネルギー振興協会と共に企画を行った「オフグリッドトレーラーハウス」(画像掲載)や、街の電線に頼らないで自活することを目指した「オフグリッドハウス」、の普及、さらには、災害時に電力供給を可能にする「地域マイクログリッド事業」を川崎市とチャレンジしています。
太陽光発電、蓄電池、EV充電器の設計、施工、販売につきましては、個人住宅から工場等での産業用まで対応しております。
高品質・優良価格でご提案しておりますので、ご検討の方がいらっしゃいましたら、是非、お声掛けください。
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国立環境研究所は、幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の研究所であり、1974年の発足以来、様々な環境問題の解決に資する重要な役割を果たしてきました。 今後も、環境科学分野全体を俯瞰した広範囲な研究を行い(束ねる)、基礎から社会実装を目指した総合的研究を推進し(繋ぐ)、国内外の研究ネットワークを更に発展・充実させ(結ぶ)、広く環境問題の理解と解決に資する高い水準の研究を実施し(引っ張る)、蓄積された科学的知見を適切に発信します。「繋ぐ・束ねる・結ぶ・引っ張る」を念頭に環境研究を推進するとともに、我が国全体の研究開発成果の最大化を図り、社会との橋渡しに努め、国内外の環境政策の進展に貢献していきます。 一般社団法人資源循環ネットワークは、国内外のリサイクル物流に係る適切な情報管理の必要性を踏まえ、民間企業有志や行政機関、有識者からのご支援を得て、リサイクル分野では世界初の「トレーサビリティ認証機関」として誕生しました。 2009年の設立以来、廃棄物処理・リサイクルビジネスの分野において、官民関係者を対象とした各種コンサルティングや情報システム等を活用したソリューション提供を行っています。
企業PR
当社は1999年の創業以来、「水」と「エネルギー」を通して、循環可能な社会・環境保全に貢献することを理念とし、水処理メンテナンスの専門集団として、管工事事業者として事業を拡大してきた。本社を群馬県に構え、関東甲信越エリアをメインに事業を行っている。 水処理と言っても半導体製造用水・液晶製造用水・医薬用純水・飲料水製造用純水・ボイラー用軟水等の工場製造用水設備、食品はもとより各種工場排水・下水道施設・し尿処理施設・ゴミ処理場排水等の各種排水処理施設と多岐に亘る。また、開発型企業となるべく、2016年より自社製品の開発製造に取組むため新事業を開始。水処理の技術と知識を活かし、排水の熱回収について着目し、省エネルギー化に寄与する装置を開発した。 製品装置は国際特許取得、現在販売を進めている。本装置の特徴は、従来の熱交換器では実現できなかった排水からの 熱回収が可能となるところにある。この熱回収装置(製品名:ReCalo+(呼称:リカロ)は 大幅な化石燃料使用量の削減・CO2排出量の削減に貢献する事が出来る製品 となっている。 現在の販売台数は日本全国で150台ほど。 食器洗浄機・番重洗浄機・温泉施設・ リネンサプライ業・食品飲料製造業等の多岐に渡るお客様に販売させていただいている。削減効果としては、燃料費が約20~30%減、年間で100万円以上の企業様も多い。
企業PR
当社はNEDO支援を受け、汚泥産廃処分されている排水油脂から独自のバイオマス燃料“SMO”を製造し、発電や重油代替燃料とする「フード・グリーン発電システム」を開発しました。すでに首都圏を中心に、大手飲食チェーン500店舗以上の厨房排水管理を通じて排水油脂を回収しており、累積500,000kWh以上の発電実績も有しています。 飲食店や食品工場等から排出される排水油脂は、全国で年間110万トンと推計されています。この地域資源をフード・グリーン発電システムで活用することにより、「クリーンエネルギーの創出」「水質浄化に伴う水処理プロセスの省エネ化」「汚泥処分量減」をもたらし、最大370万トン-CO2/年もの脱炭素が実現できます。 現在、経済産業省支援のもと、『地域資源「廃油」の回収~CO2削減量算出までの全プロセスをデジタル管理』(特許取得)するシステム開発にも取組んでいます。 今後は、Scope3を視野に、大手飲食チェーン、総合食品小売グループ、大手デベロッパー、関連食品工場、さらに自治体や市民団体の皆様に対して、サーキュラーエコノミーの実現と脱炭素&SDGsに役立つ具体策を提案していきます。
企業PR
次世代のエネルギーシステムをリードしながら、価値を創出し続ける企業グループになることを目指しています。 私たちが創造していく価値とは、お客さまや社会、ビジネスパートナーとともに課題を発見し、エネルギーとソリューションを柔軟かつ迅速に提供することです。私たちの事業の柱である天然ガスは、その安定性・環境性・経済性に加え、不安定な再生可能エネルギーとの相性の良さを踏まえると、その役割と価値はさらに拡大していくものと考えています。 しかし同時に、化石燃料である天然ガスを扱うリーディングカンパニーとして、気候変動と真摯に向き合うことも、私たちの責務です。今後も私たちは再生可能エネルギーをはじめとする新しい技術と天然ガスを組み合わせることによって、暮らしや都市、地球に対するソリューションを提供していきます。
企業PR
トキコシステムソリューションズは、1937年の創業以来、燃料油・薬品・超純水などの液体や各種ガス等の「流体」を計測・制御する技術を磨いてまいりました。また、危険物施設のエンジニアリングにも長年携わりノウハウを培ってまいりました。 その確かな技術とノウハウを元に、次の2つの事業に関わる「ものづくり」「販売」「保守・メンテナンス」を展開しております。 エネルギーソリューション事業 サービスステーションや自家用給油所に関わる製品の製造・販売/建設工事/保守・メンテナンス インフラ・エンジニアリング事業 計装関連製品やFCV向け水素ステーション関連製品の製造・販売/建設工事/保守・メンテナンス、ファシリティエンジニアリング、医療機器開発支援 弊社は今後も、総合システムソリューションを提供するリーディングプレイヤーとして、産業や社会における幅広い領域の製品・サービス・ソリューションを組み合わせ、燃料供給のBCP対策や低炭素化にも対応した、強くしなやかで安全な、次世代へとつながる産業・エネルギーインフラを提供してまいります。
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ミウラグループは、主にボイラ及び関連機器等の製造販売・メンテナンスを手がけています。 主力の貫流ボイラとボイラ技術を基盤とする水処理機器、食品機器、メディカル機器などの機器を組み合わせた、工場の「トータルソリューション」をグローバルに提供し、メーカー独自の「ワンストップメンテナンス」を展開しています。 【熱・水・環境の分野で、環境に優しい社会、きれいで快適な生活の創造に貢献します】というミッション(企業理念)のもと、ボイラで培ってきた技術と経験を活かし、世界のエネルギー事情や水素社会の到来を視野に入れ、業務用燃料電池や水素燃焼ボイラなどの最先端分野にも積極的に取り組み、幅広い事業を推進しています。
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株式会社ロビームは、「ロボット・農業・町おこし」を旗印に、日本の農業や文化に貢献する事業に取り組んでいます。代表の石原良太郎は、ロボットを動かすエネルギーに着目し、CHO技術研究所(ソーラーシェアリング発明者、長島彬代表)で研究開発の協力をしています。 ソーラー発電は脱炭素社会実現の重要な技術ですが、普通の野立て式パネル設備は、大面積を必要とすること、森林の伐採による保水や除草剤の悪い影響を与えることが欠点です。ソーラーシェアリング技術は既存の農地などを使って発電するので、この欠点を補うことになります。 昨年末、「ソーラーシェアリング3S」(特許出願中)の試作機を市原市に設置しました。今年9月には10台製造しました。「ソーラーシェアリング3S」の「3S」とは、「ストロング、シンプル、スリム」の製品特徴から命名しました。風に強く、植物にやさしく、簡単に施工できます。 当初は農業高校の研究用や小中学校の環境教育用に特化して教育プログラムをバインドして販売します。この度の出展で、アルミ加工技術、架台施工(電設を含む)、販売のご提案を大いに期待しています。
持続可能な社会への貢献
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弊社は中央アジア市場に精通する商社です。創業以来は生命を守る水ビジネスの先導役として最適なシステムソリューションを提案してきました。近年では生命を守る感染対策及び災害時の避難用製品へと事業領域の拡大を目指しています。グローバルな経験と人脈を活かし強固なサプライチェインを構築しお客様のニーズに対応する小回りの利く商社です。 主な事業領域 ■感染症対策の医療関連商品の販売 感染症対策医療用品は必要不可欠なマスクやグローブ、防護服等を世界各国の繊維企業、医療用品製造企業とのコネクションを活かして様々な医療用品を国内外の地域から迅速に調達しています。 ■防災対策関連商品の販売 日本は地震、台風、豪雨などの自然災害との共生を余儀なくされています。 災害時での避難所は、プライベート空間の確保がコロナ禍では特に重要です。間仕切りテントをはじめとする緊急避難用の各種製品はこれらの問題を解決します。 ■鉄鋼製品製造事業 マンホール、縞鋼板、ダンベルなどの鉄製品の製造を行います。 少ロット、低価格、輸出入の手配も対応致します。 ■医療ツーリズム促進 近年、充実した日本の高度な医療サービス、健康診断の受診を希望される訪日外国人富裕層も年々増加しております。弊社はスムーズな医療ツーリズムの実施を心掛けています。 ■中央アジアの産品を、日本市場に紹介 ■日本商材やサービスを海外、特に中央アジア市場及び周辺諸国に紹介 ■健康に役立つ水ビジネスの提案
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創業70周年を迎えたキッツは、バルブを中心とした流体制御機器の総合メーカーです。多彩な商品ラインナップを揃え、世界に18の拠点を持ち、12のブランドを展開するグローバルカンパニーです。私たちは、カーボンニュートラル実現に向けた製品の開発・販売を通じて、環境負荷低減への取り組みを進め低めています。 キッツは、水素サプライチェーン構築に向けて、様々なソリューションを提供してまいります。世界初となる水素ステーション用超高圧ボールバルブを開発し、2012年に販売開始。以降、水素エネルギーの製造、輸送・貯蔵、利用のあらゆる場面におけるバルブの開発及び、水素ステーションパッケージユニットの開発・販売を行っています。キッツは長年培った技術と知見で信頼のソリューションを提供して参ります。
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当社は、これまで創業以来の永きに亘り、 業界としてはニッチ市場である計測事業並びに業務用の各種コンピュータ周辺機器事業という二つの主力事業を通じて、多くのお客様方のご要望、ご期待に応えるべく、商品並びにサービスをご提供して参りました。 一方、この間に当社を取り巻くビジネス環境も大きく変化し、これまでのような単なる商品・サービスのご提供というビジネスモデルから、よりお客様の立場に立って問題解決を図るという、所謂ソリューションビジネスが強く求められるようになって参りました。 計測事業に於けるアナログレコーダーから無線・分析アプリケーション連動を用いたデータロガー事業への変革、さらに脱炭素社会へ向けたCO2削減や企業としてのSDGSへの取り組みとして、新たに加わったグループ会社によるデマンド技術があります。 これからもこうした市場ニーズの大きな変化に迅速、積極的に対応するため、社員一同があいホールディングスグループの「全ては信頼と誠実から始まり、人と社会に認められる価値を創造する」という企業理念を共有しながら、より一層お客様との関係を密にし、業界に先駆けてお客様にご満足頂けるビジネスモデルをご提供することにより、 これまで以上に信頼される企業に成長して行くことを目指して参ります。
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双日株式会社は、総合商社として世界の様々な国と地域において、幅広いビジネスを展開しています。 当社はメガトレンドを踏まえ各事業領域において持続的な価値創造を目指しておりますが、 特に素材・サーキュラーエコノミー分野では循環型社会を目指すリサイクル事業確立に向け取り組んでおります。 今回は、本取組の内、以下2点ご紹介させて頂きます。 1) 再生資源循環プラットフォーム事業<事業パートナー:レコテック株式会社> プラスチック等の再生資源の高度リサイクル及び、脱炭素社会の実現に向けて、 再生資源を安定的に利活用したい企業と再生資源を排出する企業をつなぐプラットフォームを提供します。 2) IT機器のライフサイクルマネージメント事業<事業パートナー:TES-AMM JAPAN株式会社> IT機器と今後増加するであろうリチウムイオン電池のリユース・リサイクルサービス及び、 機器に含まれる情報の適切な処分サービスを提供します。
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株式会社ティエラポニカは、先進的な農業技術を促進していくことにより、持続可能な発展を続ける社会の実現を目指しています。現在の農業分野では、石油化学工業によって生産された化学肥料に依存した生産体系や、消費地での大量の食品廃棄物など、持続可能な社会を形成する上で様々な問題を抱えております。
バイオベンチャー群ちとせグループのティエラポニカは、微生物を最大限活躍させることで、その土地で入手可能な有機物由来の廃液から液体肥料を作製し、出来る限り化学肥料を削減しながら野菜生産を行うことで、持続可能な発展を続ける循環型社会の実現に貢献することをミッションとしております(なお、上記有機養液栽培の開発元は農研機構)。
有機養液栽培による野菜は従来の水耕栽培に比べて味が濃く、香味成分が高くなる傾向があり、「生産物の高品質化」や「化学肥料削減によるブランド化」が可能です。
また、当技術は従来の脱窒による排水処理の際に排出される 地球温暖化ガスである亜酸化窒素の削減に貢献できると考え、現在川崎市環境総合研究所と連携して研究を進めています。 「有機物由来の廃液の有効活用」や「付加価値の高い野菜の生産」にご関心がございましたら、お気軽にご相談ください。
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流量や水位の測定で、河川防災や水資源の管理を支えています。配管の中を流れる流量を、配管の外からセンサ設置することで測定できるクランプオン式超音波流量計。配管を切ったり組み替えたりする必要が無いので水を止めることなく流量測定が可能となります。適応口径は13~6000㎜と幅広く、小さい配管から巨大な配管まで対応可能です。IP67/68を取得しているセンサもございますので、センサが水に浸かった状態での測定も可能です。また非接触電波レベル計は、電波を発信して液面からの反射を捉えることで水位・液位の測定が可能です。河川・ダムでの水位測定、食品・薬品工場内でのタンク内液位測定において活躍致します。最大測定距離は30mで精度±2㎜を誇ります。最大の特長として追従性能±2m/秒を持ち、1秒間に2mの液面変動を捉え出力することが可能です。
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私たち株式会社七椿はUVC深紫外線殺菌装置(Z-CURE®)を販売しています。 画期的な室内空気循環型の殺菌装置です。使用しているUVCランプはUNIDO(国連工業開発機関)に登録されており世界最高クラスの殺菌力を有しています。殺菌灯は無電極UVC発光タイプの長寿命ランプを使用しておりLEDタイプや直管タイプの紫外線灯に比べてはるかに長寿命で発光強度が強力です。UVC254nm120Wランプを使用した強力な室内空気循環タイプのUVC殺菌装置は、長寿命50,000時間、保証3年です。 他にZ-CURE®シリーズではジェットファンタイプやスタンドタイプ、ダクトタイプやエアコンタイプ、水殺菌タイプなど豊富に機種をそろえています。どの機種も強力な無電極殺菌灯を使用しており、コロナウィルス(変異種も含む)インフルエンザウィルスなど各種ウィルス、食中毒菌O-157、ブドウ球菌などバクテリア類、黒かび等カビ菌などを短時間で不活化します。ランプ出力は60W、120W、250Wと3種類あり、様々な状況に対応できます。七椿のウェブサイト(https://7tsubaki.com/)にアクセスするか、私水野の電子メールm.mizuno@7tsubaki.comにご連絡してください。詳細をご紹介します。どうか宜しくお願い申し上げます。
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Since its establishment in 1939, NIHON GENRYO has supported Japanese water supplies as a leading manufacturer of filter media. Utilizing the technological capabilities that we have been refining for many years, we have developed "SIPHON Washing technology" that eliminates the need for filter replacement. We have won numerous awards for providing products not only to water purification plants nationwide but also to the private sector for their contribution to cost and the environment. The role that NIHON GENRYO should work in the future is to deliver "water that can be drunk with peace of mind" to people in countries and regions that cannot be solved by wide-scale water supplies like centralization alone. As the first step, we have developed a device that can be moved by downsizing the water treatment device, which had been the common sense until then. With that mobility, we have built up a track record in de-centralized small-scale water supplies in Japan and overseas and in the field of disaster recovery support. This activity will be focused on together with the SDGs activities as the "Water Planet Project". Through the "manufacturing" that we have cultivated so far, we want to deliver shining water of life to children born in the future and to people living anywhere. That is the unchanging wish of us.
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日本ベーシック株式会社は、持ち運びが可能な移動式高機能浄水装置及び海水淡水化装置を開発しています。高機能浄水装置は、川や池・湖・プール・防火用水などから飲み水を造ることができます。海水淡水化装置は、海水や塩分を含んだ水から飲み水を造ります。 当社製品の第一の特徴は、浄水処理場や海水淡水化プラントと同レベルの設備を小型サイズに凝縮し、水源までの移動を可能にしました。そして第二の特徴は、水を汲み上げるポンプの稼働に人の力やガソリンエンジンを採用したことで、停電時や非電化地域での使用も可能にしました。 国内では、主に自然災害による断水への備えとして、自治体や医療機関、学校、地域コミュニティ、マンションの管理組合等に導入いただいております。 海外では、JICAや世界的に活動するNPOとの協力の下で、水事情が悪い国や地域の普段の生活に必要な清潔で安全な水を確保する手段として、当社の製品が提供されています。 2021年は、外務省が提唱する脱炭素社会への有効な「製品パッケージ」として、また経済産業省の地球温暖化適応製品のグッドプラクティス事例にも、当社の製品が気候変動抑制を目指す技術として掲載されています。
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当社は、日本楽器製造(株)(現ヤマハ株式会社)の二輪車部門を分離して、1955年7月に設立されました。1980年代、インドネシアのバイク製造工場で働く駐在員の家族から「水道水が茶色く鉄臭い」という 苦情を受けた経験から、水道水を浄化する家庭用浄水装置を自社開発し、2010年から現在のシステム の原型を現地で試験的に販売・運用開始しました。その後、「ヤマハクリーンウォーターシステム」を開発し、アジア・アフリカの各地に導入しています。当該装置は世界各地で使われてきた「緩速ろ過方式」をベースに、改良を加えた途上国の村落向け浄水装置です。世界中の安全な水にアクセスすることが難しい地域で主に導入されています。河川や湖沼の表流水を原水にYCW-008Aでは1日に8,000リッ トル(約2,000人分)の浄水を供給することが可能となっています。本事業を通じて、SDG6「すべての人々に水と衛生への アクセスを確保する」の達成に貢献します。
ものづくり・AI・IoT技術(カーボンニュートラルに対応する技術)
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エクオ株式会社では、廃棄物業界に特化した営業支援、情報発信、広報、企画を行っています。 サービス内容は、ホームページ制作管理、パンフレット制作や各種印刷物のデザイン、映像制作、各種システムの構築などです。 ・バーチャル工場見学 実際に工場に行かなくても、WEB上で工場見学が可能になります。 現地で見ているかのような感覚で、360°見回しながら見学ができるシステムで、工場のフロー図や許可内容などを画像で入れたり、機械が動いている様子を動画で入れたりすることもできます。 工場見学には多くの準備や手間がかかり、現在は新型コロナウイルスの感染防止対策も必要です。バーチャル工場見学をご利用頂ければ、お客様に現地に来ていただくこともなく、工場の稼働も妨げずに工場のご案内が可能になります。 工場見学として使用できるほか、営業ツールや教育ツール、リクルート向けの資料としても活用可能です。 もちろん廃棄物処理施設だけでなく、メーカー様の製造工場などにもご利用いただけます。 詳細については、お気軽にお問い合わせください。
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MTA合金は世界で初めて量産化に成功した鉄と銅の新合金です。 身近な鉄と銅で巷で使われている銅合金に似た特性を出せるので、 人類史上最強の銅合金かもしれません! 銅の高騰が続いています。弊社合金は鉄と銅を合金するだけで、レアメタルや高級銅合金の代替材として、また銅合金の脆弱性の課題解決や銅合金のコスト削減に大いに役立ちます。 当展示会にて、MTA合金について少しでも知っていただき、御社の開発にお役立ちできれば本望です。 まず、銅や銅合金は様々な産業界で使われていますが「耐熱性」や「強度」が課題です。 MTA合金は鉄に銅、もしくは銅に鉄をどれだけでも混ぜられます。 例えば「鉄多め」もしくは「銅多め」で熱伝導性や導電性といった物理特性が全く違ったものになってきます。 共通して言えることは、どの比率でも融点が高くなるので「耐熱性」が上がります。 さらに、どの比率でも鉄の強度の影響が出るので「強度」も上がります。 特にその特性からベリリウム銅やリン青銅、チタン銅や銅グラファイトの代替材としても大きく注目されています。 例えばMTA4060は鉄40%に銅60%という比率の銅合金ですが、型彫り放電の電極として使われている銅タングステンの代替材として研究が進められています。 またMTA9100やMTA7030は高低ベリリウム銅の代替材として電極を始め金型やチルベントなどで注目されています。 さらにMTA9100の金属粉末は金属3D造形に使える業界でも珍しい銅合金粉末です。これまで造形不可能だった銅合金系の造形が可能となり、例えば複雑な電極やヒートシンクや精密金型などへのコ応用検討が始まっています。近い将来金属3Dプリンターで量産品を生産する時代が来るかもしれません。 さて、脱炭素とセットとなっている電動化に向けて欠かせないと言われているのが6つの金属(レアメタル・ニッケル・銅・タングステン・コバルト)です。 しかしこれらの金属は取引国などのアントリーリスクなどで供給リスクがあり、世界中で安定供給を目的とした代替材の開発が推奨されています。 安心安全の「鉄」と「銅」の合金からなるMTA合金はこれらの代替材になることから、『カーボンニュートラル』並びに『SDGs』にも大きく役立つというわけです。 銅が高値な現在、各種銅合金も軒並み高騰しています。銅合金の耐熱性の課題解決やコストカット、さらにはカーボンニュートラルへの貢献まで可能なMTA合金はEV・5G時代に無くてはならない合金を目指しています。 ぜひ一度お試しください。
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当社は、創業以来、企業理念として、「我社は世界的視野に立ち、顧客満足の為に新しい価値を創造し、広く社会に貢献します。」を掲げ、医薬品の輸液用プラスチック部材を生産供給して参りました。 その後、医薬分野で培った経験と技術を活かし、精密製品成形加工の分野にも進出し、現在は「医療製品」と「精密製品」を事業の柱として展開しております。 近年では、環境負荷低減に対する取り組みとして、バイオマス原料の検討、廃棄やリサイクルのし易さ、 金属材料代替による軽量化というテーマにチャレンジし、プラスチックが持つ可能性を最大限に活かした 高付加価値製品を市場に提案すべく研究開発を続けております。 また、グローバル化の進展の伴い、国内のみでなく、中国やベトナムの関連子会社との連携により、お客様のニーズにもお応え致します。 今後も、「大塚テクノにしかできないこと」「大塚テクノだからできること」を追及し、ものづくりを通じて社会に貢献して参ります。
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当研究室では、スマートシティ・スマートコミュニティにおける情報通信インフラおよび、スマートシティオペレーティングシステムに関する研究を進めています。国内・国外におけるスマートシティ関連の団体についてテクニカルアドバイザーや理事、代表者などを務めており、構築した技術はIEEEなどにおいて技術標準化を進めています。例えば、ネットワーク透明アドオンと呼ぶ、端末から見て完全に見えないネットワーク途中のエッジノードで新たなサービスを提供する仕組みを構築し、IoTなど小型端末で困難な機能追加、セキュリティ拡張、プロトコル変更、さらにはサービスの追加などを行う仕組みを構築しています。さらに、この上に情報匿名化技術をアドオンすることで、地域で交換されている情報を外に持ち出そうとすると、自動的に匿名化され、情報の安全性を確保する仕組みも提供できます。それだけでなく、情報の流通そのものも管理できるため、GDPRなど新たな個人情報保護規定にも対応する唯一の情報通信インフラ構築技術です。
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弊社は、2019年11月に創設した会社です。パイプ探査ロボット「配管くん®」「音とりくん®」の開発及び技術の提供、「配管くん®」を核とした設備業プラットフォーム「何とかしたいを何とかします®」を運営しております。「配管くん®」は商材レベルで世界初のパイプ探査ロボットです。「配管くん®」は、Ⅰ型~Ⅲ型まであり、ヘビ型、高圧洗浄型、流水型、回転軸型と様々なバリエーションをそろえ、管径の大きさ、配管の状況によって使い分けることができます。また、配管内部を映像で見るだけではなく、録画、ジャイロセンサーによるマッピング機能も搭載しており、今まで見えなかった配管を見える化、古い建物の配管図面を作成することも可能です。「音とりくん®」は、アルゴリズムによる漏水探知システムです。従来は、熟練した技術者の経験による調査が、未経験の人でも漏水調査を行うことができます。また、データをクラウド内に保存、クラウドデータを使った報告書の簡単に作成可能です。各種コンテンツをレンタルではなくプラットフォーム内の企業様にご提供しております。「配管くん®」「音とりくん®」などを使って設備業界を盛り上げていきたいと考えております。
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「まだ現場に行って確認してますか?その情報スマホで見れます。」
SuguIoTはあらゆる計測器の今のデータを視覚化します。
4000社を超える信頼を得たクラウドサービスを生み出したソフトエイジェンシーが大切にしてきたもの。それは「データを安全、高速かつ簡単に取り扱うこと」。そして、「お客様ひとりひとりのニーズに沿ったきめ細やかなサポート」です。この開発・実現力を活かし、世界にひとつの新しいIoTをお客様といっしょに創り上げていきます。
SuguIoT 4-20タイプは、4-20mAの外部出力をもつ計測器を4チャネルまで接続でき、計測データをグラフィカルに一括表示することができます。
アラートメールなどの従来の機能に加え、『リモート制御による、遠隔でのシステム修正やサポート』『太陽光発電による24時間稼働』『リアルタイム処理による、ミリ秒単位でのデータ取得』『地図情報との連携機能による、地図上でのデータ表示』『測定器への電源供給』など様々な機能がお客様のご要望により新たに加わり、いままでIoTに不向きとされる業界の方にも活用して頂けるよう取り組んでおります。
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マイクロ化学技研株式会社は、2001年に東京大学発のベンチャー企業として設立した、マイクロ化学チップ技術(マイクロフルィディクス)のパイオニア企業です。
マイクロ化学技術とは、数センチ角の基板(マイクロ化学チップ)上に半導体集積化回路のように作成された数十~数百 µm の流路内で、混合・反応・分離・抽出・合成・検出などの化学プロセスを集積化する技術です。これまで実験室や工場で行われてきた化学プロセスをマイクロ化学チップの流路内の微小区間で自由に集積化することで、エネルギーや空間をはるかに効率よく利用することが可能となり、科学技術の革新的な進化を促し、産業の更なる発展と地球環境の継続的な維持に寄与する技術として期待されております。
マイクロ化学技研は、「マイクロ化学技術の普及を通して社会貢献をする。」ことをミッションとし、以下の事業を展開しております。
- ・マイクロ化学チップの設計・製造・販売
- ・マイクロ化学チップ用周辺アクセサリーの設計・製造・販売
- ・マクロ化学実験用周辺機器(ポンプ、バルブ、センサーなど)の設計・製造・販売
- ・システム化機器の検討・設計・試作(製作)
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当社は長野県のほぼ中央、諏訪湖を取り囲む市町村の一つ岡谷市に拠点を置き、コンベヤを中心とした搬送省力機械ならびに自動化機器の製造・販売を手掛けております。当社の製品は工業関連、食品関連、医療・医薬品関連、半導体関連など、業種を問わず多くのお客様から長年高い評価をいただいております。あらゆる物流・搬送に対応する多彩なラインナップを取り揃えつつ、お客様のニーズに合わせたカスタマイズも可能です。当社の代表的な機種の一つ「レスベヤ」は世界初、磁石の吸引と反発の原理を利用したローラコンベヤで、発売以来多くのお客様にご愛顧いただいております。また、磁石を内蔵したキャタピラ状のユニットで搬送ベルトを挟み込み、パワフルな走行を実現する「クリップベヤ」は当社オリジナルの駆動方式で、搬送ベルトが滑りやすい状況でもベルトが外れ難く、且つコンベヤ清掃時には外しやすいという特長。お客様へのヒヤリングに始まり、高品質かつ短納期、低価格を実現するため、各セクション間での効率的なコミュニケーションを展開し、企画から設計・製作・据え付けはもちろん、アフターサービスまでトータルでお客様をサポートいたします。また当社は、2021年4月30日付で長野県SDGs推進企業に登録され、企業活動を通じて目標の達成に向けて積極的に取り組んでおります。
支援機関・産学官連携
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弊社は求人広告事業にて創業し、本年9月より52期目を迎えた総合人材サービス企業です。これまでに関東圏・関西圏を中心に約25万社のお取引実績があり、人材面(雇用の創出)から地域社会の発展に寄与してまいりました。今日の日本では主な働き手となる生産年齢人口は減少の一途をたどり、一方、日本で働く外国人材は例年増加傾向にあります。そんな中で「アイデム グローバル」では、外国人を採用したい企業と日本で働きたい外国人をマッチングさせる人材紹介サービスを展開しております。エンジニアなどの“高度人材”から“特定技能”まで外国人雇用をフルサポートいたします。ベトナム人・ミャンマー人の外国人専任スタッフが候補者を集め、お客様の採用要件に合う人材をご紹介させていただきます。私たちは「日本で働く感動を提供する」をスローガンに企業・外国人のWin-Winを目指しております。★コロナ禍のため、海外からの技能実習生を受け入れられずに困っている・・・。★今後、外国人材の採用を検討してみたいが、どうすれば良いのか分からない・・・。このようなお悩みをお持ちであれば、ぜひ弊社のオンラインブースまでお越しください。
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☆起業家精神に溢れる外国人高度人材をSDGsをリードするイノベーション戦力に! NPO法人アジア起業家村推進機構(以下、IDEAという)では、今まで外国人を日本の中小企業にマッチングする起業家を養成(350名)してきた経験を踏まえ、創立15周年を経過し、アジア等から発掘した人財を日本産業界に繋げ、中小企業の経営の革新に対応しています。アジア等には、日本中小企業、もちろん大企業も獲得したい高度人財が沢山います。 生産年齢人口が減少する時代、産業界をリードする優秀な人材に、IDEAの勉強会やマッチングで出会い、獲得しませんか。異文化に遭遇する海外展開も楽になります。 IDEA会員は、セミナーや勉強会、視察会等を通して、外国人高度人材を多数獲得して十分な戦力と育成している実例から学びます。 現在、準備を進めているのは、「(仮称)外国人起業家選手権」です。優秀な外国人人材を獲得したい企業に繋げていく予定です。 過去のセミナーは、川崎、横浜、新潟等で各市や商工会議所等のご協力を得て開催しております。
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川崎市は、2050年脱炭素社会の実現に向け、脱炭素戦略「かわさきカーボン ゼロチャレンジ2050」を策定しました。
川崎市の強みと特徴である、環境技術・環境産業の集積を活かした「川崎発 のグリーンイノベーションの推進」を脱炭素戦略の柱の一つとして位置付け、 あらゆる主体との協働・連携を一層推進していきます。
主な取組として、以下の3つをご紹介します。
- ◆低CO2川崎ブランド 温室効果ガス排出量の削減に貢献する製品・技術等を認定します。
- ◆川崎メカニズム認証制度 温室効果ガスの削減量を認証します。
- ◆グリーンイノベーションの案件創出に向けた研究会 行政だけでは解決することが難しい環境課題をテーマに川崎市と事業者が協働し、「グリーンイノベーション」関連案件を持続的に創出することを目的として開催しています。
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川崎市環境総合研究所は、市内の大気の常時監視・成分分析や、 河川などの水質分析を行うとともに、市内の環境課題を解決するため、 国内外の都市や研究機関、優れた環境技術を有する市内企業などと連携し、 川崎のフィールドを活かした環境の総合的な研究に取り組んでいます。 近年の多様化・複雑化する環境問題の 解決に向けて、行政施策のみならず、産学公民の各主体が幅広く連携し、 それぞれが有する最新の知見、先進的な技術、ネットワーク等を活用 しながら取り組むことが重要になっています。 本市では、環境技術に係る産学公民連携による共同研究を推進し、 研究成果を地域社会に還元するとともに、環境技術・環境研究の 集積を図ることを目的に、産学公民連携事業を行っています。
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「かわさき水ビジネスネットワーク(かわビズネット)」は、水関連技術・製品等を有する民間企業と、上下水道における事業運営の技術・ノウハウを有する川崎市が参画し、関係省庁・団体の協力を得ながら水ビジネスを推進するプラットフォームであり、2012年8月に設立されました。2021年9月現在、84会員と13協力団体が参加し、川崎市と交流関係のあるアジア地域を中心に、世界の水環境改善に貢献するため、官民が連携し水ビジネスの実現に向けて取り組んでいます。
For the enhancement of the global water environment through water business, a platform “Kawasaki Water Business Network” (KaWaBiz NET) was established in Aug. 2012 between private enterprises which have water-related technologies / products, and the City of Kawasaki which has technologies and expertise of water / sewerage management, in cooperation with relevant ministries and organizations. KaWaBiz NET consists of 84 members and 13 cooperators at present and is engaged in the activities with members to enhance water environment through successful water business mainly in Asian region where City of Kawasaki has relationship.
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独立行政法人環境再生保全機構(ERCA:Environmental Restoration andConservation Agency)は、環境省所管の独立行政法人です。 私たちは、環境分野での政策実施機関として良好な環境の創出と保全に努め、地球規模で対策が必要となる環境問題に対し、ERCAが有する能力や知見を活用して、国内外のさまざまな要請にこたえることにより、真に環境施策の一翼を担う組織となることを目指します。 [主な業務内容] ○公害健康被害の補償・予防 ○環境保全活動を行うNGO・NPOや学生への支援 ○石綿健康被害者の救済 ○環境研究総合推進費の配分 等 今回の川崎国際環境技術展では、ブース出展のほかに環境出前授業に参加いたします。 SDGsや環境問題について小学校で実施した授業の様子を配信しておりますので、ぜひご覧ください。
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産業・環境創造リエゾンセンターは、川崎臨海部の立地企業を中心とする13社の有志により平成16年8月に設立されました。当センターは、京浜臨海部を主なフィールドとし、産官学、市民との連携のプラットフォーム機能を発揮し、産業の活性化や環境・エネルギー問題の解決に貢献することを目指して活動を推進しています。 京浜臨海部は我が国の経済成長を牽引してきた有数の工業地域です。この地域には多くの環境に配慮したものづくり企業が集積しており、今世紀も引き続き、我が国の持続可能な発展を牽引する特別な地域です。環境と経済の好循環を推進するには、その時々の状況に照らした最適解を検討し、実行し、修正していくサイクルが重要です。それには、行政、企業、大学、そして市民が役割を分担し、連携した取組みを実践することが不可欠です。 当センターはその名のとおり、連携活動を通じ、産業と環境を創造することを目指しています。産業・環境創造リエゾンセンターが企業とと行政ニーズとのマッチングの役割を果たし、スマート・コンビナートとして京浜臨海部が発展できるよう寄与できれば幸いです。企業が元気になる、環境がよくなる、その活動に染みんがエールを送る、そして世界が注目する,そのような取り組みの実現に貢献したいと思います。
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韓国DGFEZの崔(チェ)と申します。韓国の地方自治体である慶北道庁に勤めている地方公務員であります。
韓国での立地を決めるまでに必要な情報の提供や現地の視察ツアー、場面ごとの翻訳・通訳など一連の事柄から工場の着工、竣工、運営に至るまでの許認可、行政支援などのサポート業務を行い、大阪のD社、T社、東京のN社、D社、石川のN社など7社の日本企業様がDGFEZに立地しています。この度は「川崎国際環境技術展2021オンライン」に参加することが出来て非常に嬉しく思い、多くの方々との繋がりを期待しております。
大邱慶北エリアは1970年代から東レ、AGC様などを始め多くの日系企業様の進出がとても活発なエリアで今も経営活動を行っておられます。多様な分野で日本企業様との連携を求めている地元の企業も沢山います。韓国にご興味のおられる企業様のご要望に最善を尽くして応対いたしますのでお気楽に声をかけてください。宜しくお願い致します。
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東京理科大学理工学部土木工学科水理研究室では,主に河川の防災・減災や環境を研究ターゲットとして,それらに関する実態の解明や予測手法の確立,問題解決を目標として研究を行っています.最近の大きなテーマは,①豪雨災害の実態解明と被害軽減策の提案,②流域圏におけるプラスチックごみ動態の実態解明,です.これらの研究を遂行する際には,現地観測などにより自ら“計測”し,そのような現地で生じている諸現象を再現・予測するための“数値シミュレーション”を コンピュータ上で実施します.特に,研究室の学生には,できるだけ現地に赴き,自然水域で生じている自然災害や環境問題を肌で感じ,時には環境計測装置を自作し,自らモニタリングすることを重視しています.また,実際の現地調査では数々の大変な作業を行う必要があるため,研究室全員で共同観測調査を行うこともあります.
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日本貿易振興機構(ジェトロ)は、2003年に設立された独立行政法人です。 海外74カ所、国内48カ所のネットワークをフルに活用し、海外ビジネス情報の提供、中堅・中小企業等の海外展開支援、対日投資の促進などに取り組んでいます。 海外ビジネスの成功を目指す企業の皆様の「海外経済・貿易情報を入手したい」、「貿易投資実務について知りたい」、「海外取引先を開拓したい」「海外進出をしたい」といったご要望に合わせた各種メニューを取り揃えております。 横浜事務所は、神奈川県内すべての企業の皆様の海外展開を支援しています。経験豊富な貿易投資相談アドバイザーが、現地の規制や貿易実務、関税など、海外ビジネスに関わるご相談に随時対応しています。また、コンシェルジュが企業の皆様のニーズに合わせて最適の情報をご提供し、専門家と二人三脚で企業の海外ビジネスを支援します。まずはお気軽にご相談下さい。
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日本弁理士会(JPAA)は、知的財産の専門家である弁理士(約12,000名)全員の加入が義務付けられた弁理士法に基づく特別民間法人です。弁理士制度は120年を経ています。会員弁理士の品位保持、会員の登録、連絡及び監督を行うとともに、研修を通じた会員の能力研鑽と向上、知的財産権制度の研究と普及を行っており、知的財産を取得したい方やご興味のある方のために知的財産に関する情報の提供や無料相談を常時行っています。 日本弁理士会関東会は、関東地域の1都7県(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県・群馬県・栃木県・山梨県)の弁理士で構成される日本弁理士会の地域組織です。 知的財産権制度の広報や普及、支援活動を通じて、関東地域の産業経済の発展に努めています。知的財産の身近なパートナーとしてお気軽にご利用ください。
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香港貿易発展局(HKTDC)は香港のビジネス・プラットフォームを世界各地向けに発信することを目的として1966年に設立された政府系機関です。全世界の50拠点を通じて、中小企業を中心とした香港企業に事業機会を提供するとともに、これらの企業が世界各地でパートナーを探索できるよう支援しております。展示会事業も行っており、年間約40本の国際展示会や国際会議を主催しております。 新型コロナ感染の影響により、日本から香港へ渡航することは引き続き難しい状況ですが、弊局の展示会が現地とオンライン展示会となって開催されます。日本にいながら海外のサプライヤーやバイヤーと商談が可能になります。今回は弊局主催のエレクトロニクス、エコ関連、照明関連のフェアをご紹介。スタートアップ企業も多く参加しており、日本で出会えなかった企業と出会える機会が香港にはあります。オンラインを通じた自社製品の海外展開にご興味のある日本企業の皆様は、是非ご活用ください!